夏のボーナス後の転職を成功させる方法
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ボーナス後の転職を考えている方のために、転職を成功させるための3つのポイントをご紹介
経団連が2019年8月2日に発表した最終集計によると、2019年の夏のボーナスの平均は、過去最高だった昨年を3.4％下回りました。
特に下落幅が目立って大きかったのは自動車の7.88％減、建設の5.88％減、非鉄・金属の3.18％減、繊維の3.11％減と続きます。
それでも大企業の2019年の夏のボーナス平均額は92万1,037円と高水準をキープ。対して中小企業の夏のボーナスの平均支給額は、平均39万円前後（※三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング調べ）と予想されています。
| 増減率 | 支給額 | |
|---|---|---|
| 1位 自動車 | 7.88％減 | 97万7,963円 |
| 2位 建設 | 5.88％減 | 152万2,710円 |
| 3位 非鉄・金属 | 3.18％減 | 77万5,811円 |
| 4位 繊維 | 3.18％減 | 81万3,035円 |
| 5位 セメント | 2.54％減 | 75万6,050円 |
| 全業種平均 | 3.44％減 | 92万1,037円 |
今年の夏のボーナスは昨年度と比べると総じて減少しており、転職活動の歩きかた編集部では、昨今の景気動向を考えると、2020年の夏のボーナスはさらに厳しくなる可能性が高いと予想しています。
このようにボーナスが減少してくると、活性化するのが転職市場です。
現在働いている企業の将来性に希望が持てない方や、正当な評価を受けられていないと考えている方にとって、夏のボーナス後は転職を考える良いタイミングと言って良いでしょう。
今月の転職活動の歩きかたのニュースは、夏のボーナス後の転職を考えている方のために、転職を成功させるための3つのポイントをご紹介します。
夏のボーナス後の転職を目指す方の中には、ボーナスもらったらすぐに転職したい！と考えている方も多いと思いますが、このやり方には大きなリスクがあります。
ボーナス支給後すぐに退職するとなると、ボーナス支給前に退職の意思を企業に伝えなければいけません。
企業にとってボーナスは、法律的な義務を負い支給している訳ではありません。企業内のボーナス規定によっては、将来の期待をボーナスに反映させているケースがある他、退職予定者にはボーナスを支給しないと明記しているケースもあります。
また退職予定者にボーナスを支給しないと明記している場合、ボーナス支給日に在籍していてもボーナスをもらえない可能性があるのです。
緻密に計画を練り、ボーナス支給後すぐに退職することに意味はありません。
夏のボーナス後の転職を目指すのであれば、ボーナス支給後に退職したい旨を連絡し、業務の引継ぎ期間をしっかりとって転職することが、成功のポイントの1つです。
夏のボーナスの支給日は多くの場合6月か7月に集中しています。夏のボーナス支給後、転職活動に取り組むのであれば、暑い夏を避け、転職市場が活性化する9月、10月ごろにと考える方が多いと思いますが、転職活動の歩きかた編集部では、8月のうちに転職活動をスタートすることをおすすめしています。
実際に転職サイトや転職エージェントに登録し、転職活動をスタートした後、活動のペースに慣れてくるまでに1か月程度は必要です。
つまり転職市場が活性化する9月、10月にピークを合わせようと思うなら、8月のうちに転職活動に取り組む必要があるのです。
8月はのんびり過ごしたいと思う方も多いと思いますが、転職サイトや転職エージェントへの登録だけは済ませておきましょう。
夏のボーナス後の転職を検討している方の中には、転職先のボーナスはどうなるのか？どのタイミングで転職すれば転職先でもすぐにボーナスを受け取れるのかを気になる方も多いと思います。
ボーナスの規定は企業によって大きく異なるため、初回ボーナスに関してはもらえない（※もらえればラッキー）と思うべきです。
ボーナスはあくまでおまけ。転職先を選ぶ際のキーポイントになる要素ではないはずです。
転職先のボーナス支給月や平均支給額は調べておくべきですが、自身のボーナスについてはあまり気にせず、結果を出せばついてくるものと考えておくと良いでしょう。
今月の転職活動の歩きかたのニュースは、夏のボーナス後の転職にフォーカスし、転職に成功するためのポイントをご紹介しました。
夏のボーナス後の転職を目指している方は、もらい逃げを目指さないこと。8月のうちに転職活動をスタートさせること。そしてボーナスはあくまでおまけと考え、転職先での初回ボーナスにはこだわらないことが大切です。
ボーナスは転職先でしっかり成果を出せば必ずついてきます。まずは希望の条件を満たす企業への転職を目指しましょう！
転職に関する様々な記事を執筆する専門ライター。他の転職関連メディアで数百名を超える求職者の転職相談に回答した実績あり。自身も2度の転職・起業を経験しており、転職する人間の立場、求職者を採用する立場も熟知している。
