転職の流れ
転職すべきではない人の特徴を転職理由からチェック!転職すべき人はどんな人?
今や終身雇用制は崩壊し、より良い労働条件や、働きやすい環境を求めて転職をすることが当たり前になっています。長い社会人生活において、転職を経験しない人のほうが、むしろ少数派と言えるでしょう。
その一方で、このように転職が一般的になると、転職に成功する人だけではなく、転職に失敗する人も増えていくことから、転職を自身のキャリアに活かせる人と、そうでない人の二極化が進むようになります。
転職に失敗し、新しい職場になじむことができないと、自分に合う仕事を求め、再度短期間で転職を繰り返す悪循環にも陥りかねません。
このような求職者は「ジョブホッパー」と呼ばれており、仕事を通じたスキルの蓄積が難しいため、結果的に給料が上がりにくくなるだけではなく、多すぎる職歴がネックとなり、企業の採用選考に通りにくくなるなど、複数の問題を抱えこむ傾向があります。
転職が当たり前となった現在だからこそ、ビジネスパーソンに本当に求められるのは、「自分にとって転職がどのような意味を持つか」をしっかりと把握し、「転職すべきではないタイミングもある」という事実を認識しておくことでしょう。
そこで今回は、ビジネスパーソンが転職を考える際の「転職理由」に注目し、転職すべきではない人にありがちな転職理由のパターン・考え方などを解説しました。
転職は、すべての問題を解決する万能薬ではありません。転職すべきでない人の転職理由の特徴を知っておけば、不用意に退職してキャリアを中断させてしまうリスクを回避できるはずです。
今の会社を辞めようか悩んでいる方、もっと条件の良い職場に移ることを検討している方は、本特集を参考に、自分が転職すべきではないケースに当てはまっていないかどうかを、ぜひチェックしてみてください!
転職すべきではない人の中でもっとも多いのが、転職してなにをやりたいのか(目的)がはっきり固まっていないケースです。
たとえば、「キャリアアップしたい」という転職理由であれば、「それは今の会社でも実現できることではないのか?」「どのような方向にキャリアを積み上げ、どのあたりを当面のゴールと設定するのか?」といった質問をされる可能性が高いでしょう。これらの疑問について自分自身でも深堀りし、答えを見つけておくことができなければ、転職面接を突破し、内定を獲得できる可能性がぐっと下がります。
また、転職してなにをやりたいのかが明確になっていない人の中には、「転職したら年収が上がった」というような周囲の話や、「AIに代替されやすい職種なので将来性がない」といったメディアの情報に影響を受けているだけ、というケースもあるでしょう。
メディアの情報を参考にするのは構いません。ただし、それをすべて鵜呑みにしてしまうのはナンセンスです。他者からの受け売りではなく、自分自身の中に企業選びの「優先順位」や、転職に当たっての「譲れない条件」があるかどうかを、もう一度よく考えてみましょう。
転職すべきではない人の中で次に多いのが、自己認識が不足しているケースや、企業の求める人物像をうまくつかめていないケースです。
転職活動においては、①企業のニーズを理解し、②自分自身の持つスキルや経験と照らし合わせたうえで、③自分の強みを発揮して貢献できることをアピールする、のが基本の戦略となります。
しかし、たとえば、未経験分野などに転職する場合は、企業の多くが即戦力の人材を求めるのに対し、自分自身には十分なスキルや経験が欠けており、需要と供給のミスマッチから、なかなか内定を獲得できない、という事態が起こりがちです。
今までとは異なる仕事を目指す場合や、やりたいことが漠然としている場合は、まず自分自身の強みと、志望する業界での市場価値を見極めることからはじめましょう。
なお、「もっと給料が良いところ」や「残業のない仕事」のように、現状からの改善のみを目標に転職を考える場合も、肝心の「自分がやりたいこと」がおろそかになる傾向があります。まずは自己分析で強みをピックアップするところからスタートしてみましょう。
転職すべきではない人の3つめは、転職をすることそのものが大きなリスクをはらんでいるケースです。
具体的には、今の仕事に就いてまだ数ヶ月程度と日が浅かったり、すでに4~5回以上転職をしていたりと、これ以上転職することが「短期間のうちに転職を繰り返す」パターンにつながりやすい場合が、このケースに該当します。
前述した通り、短期間で転職し、さまざまな仕事を転々とすると、特定分野のスキルが身につきにくいため、高い評価を受けにくくなり、結果的に賃金も上がりにくくなります。
また、転職回数の多い求職者は、「採用してもすぐに辞めるのではないか」と警戒する企業も少なくないため、内定獲得率も下がる傾向に。
そのため、就業間もない場合や転職回数が多い場合は、急に転職することを避け、まずは今の仕事で一定の経験を積むことを優先させましょう。
なお、転職の理由を自分以外の他者に求める傾向がある人も要注意です。「仕事が面白くない」「頑張っているのに評価されない」「合わない上司や同僚がいる」など、不満が原因となっている場合は、一度、状況を整理してみると良いでしょう。
たとえば、やりたい仕事をするためや、合わない相手から遠ざかるために異動を申請したり、相談者を探してみるのも1つの方法。
不満の原因を自分の行動によって解決することができれば、不要な転職を避けられるだけではなく、社会人としての自信にもつながります。
ただし、「うつで体調を崩しかけている」といった緊急性が高い場合には、なにをおいても自分の体を守る必要があります。
ここまで、転職すべきではない人の特徴を見てきました。
それでは、転職すべきではない人とは反対に「転職をすべき人」の特徴には、どのようなものがあるのでしょうか。
現在の待遇が、同じ業界の他企業などと比較して大幅に悪い場合は、転職をすることで市場に見合った待遇を受けられるようになります。
1つの会社に在籍していると、他の企業のことはなかなかわかりにくいため、自分の現在の市場価値を知りたい場合は、転職サイトなどが提供する市場価値診断テストを受けてみると良いでしょう。
また、転職して実現したいことがあり、転職後のキャリアプランを明確に立てているようであれば、現在の人手不足を追い風に、転職に踏み切る絶好のタイミングと言えます。キャリアの細かい部分に不安がある場合も、転職エージェントに相談すると、現在の転職市場の動向を教えてもらうことができるので、上手に活用すると良いでしょう。
最後に、労働環境を改善するための転職も、自分の体や生活の質を守る上で重要な視点と言えます。長時間労働やハラスメントで体を壊しそうな場合は、すぐに行動しましょう。
なお、緊急避難的に退職をする場合でも、いずれは仕事探しをすることを視野に入れて、自己分析をし、今後のキャリアプランを練っておくのがおすすめです。
今回ご紹介した、「転職すべきではない人の特徴と対処法」も参考に、ご自身の強みやキャリアプランを整理して、成功する転職を目指しましょう!
ビジネスパーソンのキャリアを分析する市場価値分析サービス。無料の会員登録後、簡単な質問に答えていくだけで、自身と類似した経歴・スキルを持つユーザーの転職実績をもとに、想定年収を計算してくれる。
また、自分に近いキャリアを持つ求職者が、どのような企業に内定をもらっているかの転職傾向もわかる。
自身の経歴を公開すると、企業からの面接確約オファーを受け取ることが可能。自分に興味を持つ企業からのアプローチとなるため、選考通過率が高い。